無停電電源装置(UPS)

並列冗長システム

並列冗長システムは、複数台のUPSが負荷を分担しつつ並列運転を行い、いずれかのUPSが故障したときでも、残りのUPSで全負荷を負うことが出来るように構成した給電信頼性が極めて高いシステムです。
バイパス回路構成の違いにより次の２つに分類されます。

1. 一括バイパス方式
   バイパスなし単一UPSを複数台並列運転構成し、保守点検・負荷短絡・万一の複数台故障に備えて、バイパス無瞬断切換スイッチを独立した形で組み込んだシステム。※図参照
2. 個別バイパス方式
   バイパス付き単一UPSを複数台並列運転構成し、保守点検・負荷短絡・万一の複数台故障に備えて、バイパス無瞬断切換スイッチを各UPSの中に組み込んだシステム。バイパス回路も冗長性を持ちます。※図参照

直列冗長システム
(待機冗長システム)

直列冗長UPSシステムは、２台以上の単一UPSから構成され、常時負荷に給電する単一UPS（これを常用 UPSと称する）のバイパス入力をもう１台の単一UPS（これを予備UPSと称する）の出力を受電したシステムです。
常時負荷に給電する常用UPSが万一故障した場合、常用UPSはバイパス回路に無瞬断で切換わります。直列冗長システムでは、常用UPSのバイパス入力 は、予備UPSのUPS電源であることより、負荷にはUPS電源が継続して給電されます。
また、常用UPS並びに予備UPSの保守点検時においても、負荷にはUPS電源を継続して給電できます。
常用UPSを２台以上の複数台設け、それらのバイパス入力に予備UPSの出力を接続することにより、複数の常用UPSに対して共通の予備UPSがバイパス入力に供給するシステムも構築できます。このシステムはUPSの増版が比較的容易に行えます。※機種によっては適用できない場合があります。

N+1モジュール冗長

N+1モジュール冗長は、単一UPS内のコンバータ・インバータの変換器部分や蓄電池部分をモジュール構成にし、パワーモジュール数を「定格＋１」とすることで負荷を分担しつつ並列運転を行い、いずれかのモジュールが故障したときでも、残りのモジュールで全負荷を負うことが出来るように構成した、単一UPSの信頼性を向上させる方式です。
N+1モジュール冗長は、次の特長を持ちます。

1. 高信頼
   パワーモジュールN台相当の負荷容量に対して、パワーモジュールを 「N+1」台で構成することにより、万一パワーモジュールが1台故障しても、残りのモジュールでインバータ給電を継続できます。（給電の信頼性が大幅に向上します。）
2. 容量アップが可能
   負荷容量に応じて、パワーモジュールとバッテリモジュールの容量を選定できるため、当初負荷容量が少ない時はミニマムのモジュール台数とし、将来負荷が増えたときにモジュール単位で増やすことが可能です。※図参照

負荷機器の容量積算

バックアップ対象の負荷機器明確化、個別の負荷容量や運用方法、突入電流などを事前調査願います。

バックアップ時間

停電時間の想定や自家用発電設備給電開始などの所要時間などから決定。

UPSシステム構成

単一システム/冗長システムの決定。
個別に検討が必要です。当社窓口にご相談下さい

安全上の注意事項

1. 蓄電池・冷却ファンの定期交換について

2. 分解・改造の禁止について

3. バイパス回路の動作について

4. 電源工事について

5. 絶縁耐圧試験・絶縁抵抗試験の禁止について

システム構築上の注意事項

1. 電源電圧の確保について

頻繁に停電や電圧低下があると、十分な充電ができず、停電の際にバックアップ時間が短くなったり、蓄電池故障となる恐れがあります。UPSの入力電源仕様にあった電源を確保願います。UPSの蓄電池はバックアップ可能時間と比べて充電時間が1昼夜と長くなります。

2. メンテナンスバイパスについて

3. 特定負荷との組み合わせについて

最近、LBP(レーザ記録)方式プリンタが多くなっております。LBP方式プリンタは、トナー定着のためにヒーターを使用しています。このヒーターの温度を保つため、サーモスタットによるON/OFF制御されており、数分間隔でヒーター電流が流れます。このヒーター電流の初期値はプリンタ定格電流の 3〜7倍となっておりますので、UPS容量選定に当たっては、この値を見込むか、UPSに接続する負荷機器の対象から除外してください。

4.（非常用）発電機との組み合わせについて

UPSは発電機から見た場合、アクティブな整流器負荷ですので、組み合わせたケースにより、発電機端子電圧に異常電圧が発生する恐れがあります。発電機の容量選定は発電機メーカーにご相談のうえ、事前に組み合わせ試験を実施してください。

5. 火災予防条令について

火災予防条令では同一防火区画に設置できる蓄電池の総量を規定しています。小形UPSは蓄電池を内蔵しておりますので、複数台のUPSを同一防火区画に設置しますと蓄電池の総量が4,800Ah・セル以上となる場合があります。複数のUPSを設置する際には合計のAh・セルをご確認の上、4,800Ah・セル以上の場合には所轄の消防署にご相談ください。（例：単相15kVAのUPSは2台併設した場台でも、4,800Ah・セルを越えませんので2台の設置が可能です。）

6. 電波障害について

クラスA情報技術装置で商業地域での電波障害防止を目的とした情報処理装置等電波障害自主規制協議会（VCCI）基準に適合した機種であっても、住宅地域で使用した場合にはラジオ、テレビジョン受信機に近接してご使用になると電波障害を与える可能性があります。

7. 回生負荷・モータ負荷について

UPSは回生電力のある負荷には使用できません。回生電力のある負荷機器の使用はさけてください。また、掃除機などのモータ負荷機器の使用はさけてください。

8. 騒音について

騒音は無響音室にてUPS装置の正面から1m離れた位置で測定した値（JEM 1464）です。 設置場所の環境（反射音などの影響）により、騒音値がカタログ仕様値を超過する場合があります。

9. 保守スペースおよび換気スペースについて

カタログ記載のスペースは 空調と強制換気がなされた良好な環境に設置された場合の最小スペースを示しています。装置の移動や冷却などを考慮した前後左右のスペースについては取扱説明書を参照願います。

10. 設置環境について

11. 蓄電池のバックアップ能力について

蓄電池は時間の経過とともに劣化し、バックアップ能力が低下するので、蓄電池の交換が遅れると蓄電池バックアップ運転時間が短くなり、停電時に接続機器へ電力を供給することができず、処理中のデータ破壊などのトラブルの原因となります。寿命末期の蓄電池の保持時間は、初期状態と比較して大幅に低下しますので早めの交換を推奨します。

その他

1. 免責事項について

UPSに起因する事故があっても、装置・接続機器・ソフトウエアの異常・故障に対する損害・その他二次的な波及損害を含むすべての損害の補償には応じかねます。

2. 搬入について

搬入の際、特に指定がない場合には軒先渡しとなります。

3. 本体の廃棄について

UPS本体を廃棄する際には、所有者の責任において処分することが法律で定められています。ご不明の場合は、販売店または最寄りのサービス拠点にご相談ください。

4. 保証条件

ご検収後１年以内に、通常の使用条件で、設計または材料の瑕疵もしくは工作上の原因により、弊社が納入した機器に、破損または運転上の不適合が生じた場合には、無償にて修理いたします。この場合、弊社の保証に関する義務は、不適合機器の修理費用、ないしは無欠陥品との交換費用を超えるものではないものとします。また、間接的損害、二次的損害に関しては、その責を免ぜられるものとします。