診断サービス

絶縁劣化の早期発見で、事故を可能な限り
未然に防ぎます。

例えば、モータや発電機は、運転年数が経つにつれ絶縁劣化による事故が非常に多くなります。思わぬプラントの操業停止を防ぎ、安全に稼働を続けて行くために、TMEICは定期的な点検、診断の実施をお奨めしています。設備の点検をお考えのお客様へ、絶縁診断の目的や診断の手順など、メンテナンスに関する詳細な情報を掲載しています。

絶縁診断サービス

回転機は、運転年数が10年を超えると、絶縁劣化による故障や事故が多く現れていきます。
TMEICでは、未然に事故を防ぐため、定期的な点検、診断サービスによる予防保全をお奨めしております。

高圧モータオンライン絶縁診断

プラントの安定稼働のための「定期保全」から「状態監視保全」へ。

近年、予備設備・機器を保有しないプラント計画・運転が多くなる中、突発事故を未然に防止することが極めて重要となっています。プラント運転/メンテナンスコスト削減とプラント運転の安全性維持のために定期点検を中心とした「定期保全」から機器の運転データ監視による異常・劣化兆候検出にて最適な設備保全を実施する「状態監視保全」へ移行しています。
高圧モータの絶縁劣化は主に運転温度(熱劣化)や振動などの機械ストレス(機械的劣化)にて進行し、絶縁劣化進行度・絶縁余寿命と相関性が高いコロナ放電レベルの傾向監視と絶縁劣化進行度に応じた予防保全を実施することが重要なポイントとなります。

経年劣化による工場設備の不具合を予防保全で未然に防ぐ

課題

A社では、2000年頃から中東エリアに化学プラントを運用しており、設備の経年劣化が課題になっていました。特にモータ部分に使用される消耗部品の使用期限を見極めるのは困難を極めました。

設備の中枢を担うモータの故障は高いリスクに

A社の化学プラントでは、1日でも生産ラインが止まってしまうと数億単位での損害が生じ、採算が取れなくなってしまいます。

これまでに、ラインが止まるような事故は起っていませんが、このままでは最悪の事態を招くかもしれません。そのため、何らかの対策を講じる必要があると、A社は常に不安を抱いていました。

大型機器の自社補修が出来ることには限界が

別プラントで、大型のモータが故障したこともあり、A社は自社でのメンテナンスに限界を感じていました。さらに4年に1度の大規模な修繕の際、スピーディで正確な対応をしてくれる業者を探す必要がありました。

A社の工場で使用している設備の一つ一つの部品の消耗期限がわからずに、不安に過ごす日々を送っています。部品の寿命が判断できるようなメンテナンスや点検の方法はないかと検討を進めていました。

状態監視保全サービスを選んだ理由

A社では、操業を止めて行う定期点検だけでなく、定常運転中のトレンドデータ監視により異常兆候の早期検出が出来ないか調査を行いました。

モータにおける劣化が進みやすく故障の原因となるコイルの絶縁破壊の異常兆候検出のための定期点検時(オフライン)の絶縁診断に関しては聞いていたものの、当社の定常運転時(オンライン)でのマイクロ波センサを用いたオンライン絶縁診技術・ツールの実績があることを知りました。また、当社は、三菱電機・東芝時代からの100年以上の歴史と実績があり、世界各国の自社拠点を所有しているので、現地での万全なフィールサービス体制が構築できていることも大きな魅力でした。

これらの情報により、当社のオンライン絶縁診断を導入することにしました。

なお、マイクロ波センサによるオンライン絶縁診断は、モータ機内にバッチアンテナを設置し、バックグランドノイズやINVノイズなどの影響の少ないGHz帯域(1.8GHz)の電磁波計測にてコロナ放電レベル推移を監視する絶縁診断技術です。コロナ放電レベルが注意レベルを超えた場合、調査頻度を上げ、危険レベルになる前に精密診断、予防保全/延命処置を行い、絶縁破壊、プラント操業停止を防止します。

コロナ放電とバックグランドノイズの比較
マイクロ波センサ遠隔常時監視システム構成

導入効果

  • 故障によるプラントのライン停止リスクの減少
  • ベテランスーパーバイザーの現地フォロー
  • 定期点検周期延長による点検費低減
  • 絶縁更新時期の最適化による保全コスト低減
国内・海外のネットワーク
  • 販売ネットワーク販売ネットワーク
  • 製造工場製造工場
  • サービスネットワークサービスネットワーク

不具合を未然に防ぎ工場を守ります

モニタリング装置の設置や定期的な点検と、部品の寿命診断などの取り組みにより、工場内の故障のリスクが大幅に下げることが可能に。また、万が一不具合が発生した場合にも、現地の認定サービスのサポートがいち早く対処できる体制が整ったため、何かあっても大丈夫という安心も同時に手に入れることができました。

A社では、他の国や地域にも工場を所有しているので、各国にある工場で「予防保全サービス」の導入を検討しています。

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