TMEICは高度な技術力で
製品・ソリューションを
開発・提供し続け、
カーボンニュートラル実
現に貢献します。
TMEICは高度な技術力で製品
・ソリューションを開発・提供し続け、
カーボンニュートラル実現に貢献します。
製品・ソリューションを
開発・提供し続け、
カーボンニュートラル実
現に貢献します。
・ソリューションを開発・提供し続け、
カーボンニュートラル実現に貢献します。
カーボンニュートラルって何?
近年、世界で様々な気候変動を引き起こす原因となっている温室効果ガス(CO2
・メタンガス・一酸化二窒素・フロンガス等)は、
経済活動・日常生活のなかで排出され続けているガスの総称です。
カーボンニュートラルとは、これらの温室効果ガスの「排出量」と、植林や森林管理などによる「吸収量」を均衡させ、
実質的にゼロにすることです。次の世代が安心して暮らせる持続可能な経済社会をつくるため、
カーボンニュートラルの実現に向けた様々な取り組みが進んでいます。
2050年までにカーボンニュートラルを
目指すことを宣言しました。
日本は、パリ協定の気温目標を達成し、
2050年カーボンニュートラルを実現するため、
2030年までに温室効果ガス46%削減(2013年度比)を
目指しています。
パリ協定ってなに?
地球規模の課題である気候変動問題の解決に向け、2015年の第21回気象変動枠組条約締結国会議(COP21)において世界共通目標が採択されました。これがパリ協定です。
主な合意された内容は以下の2点になります。
世界的な平均気温上昇を工業化以前に比べて2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求する(2℃目標)
21世紀後半には温室効果ガスの人為的な発生源による排出量と吸収源による除去量との間の均衡を達成する
この合意を受け、日本政府も2020年10月、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。
※出典元:経済産業省 パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略
カーボンニュートラル実現のための挑戦
2050年カーボンニュートラル実現に向け、産業・エネルギーの両政策面から、成長が期待される14の重要分野と実行計画*が策定されました。あらゆる産業活動の領域で、経済成長と環境保全を両立させ、相互に好影響を及ぼすイノベーションの創出が期待されています。例えば以下のような分野が重点分野として挙げられています。
※出典元:経済産業省 2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略
2050年に向けたTMEICのソリューション
TMEICは、カーボンニュートラルの実現を目指す宣言がなされる前から、
環境負荷低減や省エネルギーを実現する製品やシステムの開発に取り組み、様々な産業領域に展開してきました。
TMEICだからこそ提供できるソリューションを紹介します。
-
省エネ・電化に貢献し
強靭な電源で
工場・プラントの
操業を支えます。 -
製造の過程でCO2を排出しない
グリーンエネルギー。
グリーンエネルギー製造・活用を支える
製品・システムを提供します。 -
DX(デジタルトランスフォーメーション)によって、工場・プラントのCO2排出量を見える化し、
エネルギー消費を最適化します。
2050年のカーボンニュートラル実現に向け
TMEICのソリューションもさらに進化・
発展を続けています。
洋上風力・太陽光・地熱
カーボンニュートラルの実現に欠かせない再生可能エネルギーの活用。日本は国土が狭く平地も少ないため、従来の太陽光や風力に加え、洋上風力や地熱発電の研究開発が進められています。沖合で発電した大容量電力をケーブルで陸上に送るための技術開発も進んでいます。
※経済産業省 『2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略』を元に作成
水素・アンモニア
燃焼時にCO2を排出せず、活用分野が多岐にわたる水素は、次世代エネルギーとして注目されています。また再生可能エネルギーを使って水を電気分解して作る水素をグリーン水素といいます。海外の豊富な再生可能エネルギーを使ってグリーン水素を作り船で日本へ輸送することが計画されています。この時輸送し易いアンモニアへ姿を変えて運搬し、アンモニアをそのまま火力発電所の燃料にする開発も進んでいます。
※経済産業省 『2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略』を元に作成
半導体・情報通信
次世代パワー半導体の開発により消費電力を大幅に低減する事により、EVや再エネの普及データセンターの革新的省エネルギー化が期待されています。半導体・情報通信産業では、2040年のカーボンニュートラル実現が目標とされています。
※経済産業省『2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略』『「次世代デジタルインフラの構築」プロジェクト に関する研究開発・社会実装計画』を元に作成
自動車・蓄電池
2035年までに、国内新車販売における電動車※100%の実現が目標とされています。電気自動車の性能向上には蓄電池の性能向上が欠かせません。また、蓄電池は自動車の電動化だけではなく、再生可能エネルギー普及を支える技術としても更なる性能向上が求められており、開発が進んでいます。
※ハイブリッド車(HV)・電気自動車(EV)・プラグインハイブリッド車(PHV)・燃料電池車(FCV)・水素エンジン車
※経済産業省 『2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略』を元に作成
船舶
海運から排出されるCO2排出量は、世界全体の排出量の約 2.2%を占めています。海上輸送需要は今後さらに増大すると予測されており、ゼロエミッション船(運航時に温室効果ガスを排出しない燃料船)実用化に向けた技術開発が進んでいます。
※経済産業省
『2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略』・
国土交通省『国際海運のゼロエミッションに向けたロードマップ』を元に作成
カーボンリサイクル・マテリアル
発生するCO2を資源として有効活用する技術、カーボンリサイクルの開発が進んでいます。また、製品製造過程で加熱が必要なプロセスがあるマテリアル産業において熱源の脱炭素化の開発が進められています。例えば、鉄を作る時にCO2が発生する製鉄産業では製造時CO2排出が実質ゼロとなる水素還元製鉄の技術開発が推進されています。
※経済産業省 『2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略』を元に作成