当社の海外現地法人に研修生として6ヶ月間派遣される制度です。

研修生には個別の研修テーマが与えられ、そのテーマに基づいた実際の業務を海外現地法人で担当（実務研修）することにより、単なる語学力だけでは無く、英語や中国語によるビジネススキルを習得することやグローバル適応能力の向上を図るものです。

英国または米国の現地語学学校に派遣（4週間コースと10週間コースが有り）し、この期間で集中的に語学力(英語)を高めることを目的とした研修制度です。

個人レッスンから少人数（4〜6人）クラス、授業の難易度も幅広いものが用意されており、派遣者の語学レベルに応じてセミオーダーメイドでカリキュラムを設定することができます。

また、現地滞在中は一般家庭にホームステイすることとなっており、1日中英語に触れる環境や、現地の一般的な生活にも触れることができます。

自己啓発として会社が認めた英会話講座を受講した際に、発生する費用の一部を補助する制度です。

この制度を利用して、業務終了後に会社の会議室に外国人講師を招いて、少人数での英会話教室を開催している社員グループもあります。

スタッフ部門、営業部門、技術部門、製造部門別に、それぞれの担当職務で必要となる知識や技術、技能を学ぶ研修や講座が用意されています。

当社独自の教育のほか、東芝（株）や三菱電機（株）の講座も受講することが可能で、各人の業務内容や職場での育成計画に基づき多数の社員が受講しています。

社員として保有することを会社が推奨する公的資格・社外資格を社員が取得した場合、奨励金が支給される制度です。

※対象資格の一例
博士号、技術士、弁理士、プロフェッショナル・エンジニア、MBA（経営学修士）、公認会計士、司法書士、社会保険労務士、税理士、中小企業診断士、日商簿記、電気主任技術者、電気工事施工管理技士、技能検定　など

新入社員の入社後、3年間が経過するまでは、各配属先において専属の教育指導者（＝エルダー）が選任され、エルダーによってきめ細かな育成指導が行われます。 エルダーは担当業務の指導やフォロー、新入社員の育成計画の立案以外にも、きめ細やかな育成指導をしています。

また、自立的担当者として必要となる知識・技術、経験を計画的に修得するために、入社3年間までは個人ごとに育成計画書が必ず作成され、目標や課題を所属部門長と社員間で共有し、達成状況を確認・フォローされる仕組みとなっています。

一般の民間賃借物件を会社が借主となって借り上げ、それを社員に「個別借上社宅」として一定の期間、安価に提供する制度です。
社宅使用料は物件や地域、家族形態によって若干異なりますが、入居者は本来の賃料の約2〜3割程度を使用料として負担するだけで居住可能です。

（例） 独身者で首都圏に居住、家賃8万円のワンルームマンションに住む場合：本人の使用料はおよそ22,000円。

※共益費や駐車場代は全額自己負担となります。

自家を新築・購入・増改築する場合、又はその目的で土地を購入する場合、会社が提携する金融機関から住宅資金の融資を受けることができる制度です（一定の融資要件有り）。
個人が市中で金融機関から融資を受ける場合と比較すると、審査、融資額、利率などの面でメリットが有ります。

• 健康保険組合直営の保養所
• 契約保養所

• 土曜日、日曜日
• 年末年始
• 国民の祝日
• 国民の祝日が土曜日にあたる場合の当該祝日の前日
• メーデー
• 特別休日（2日）

• 年次有給休暇
  入社初年度は20日（4月入社の場合）、2年目以降は25日となっており、勤続年数が短くても付与日数は多くなっており、半日単位での取得もできます。
  また、年間5日間は事業所全員で一斉に年次有給休暇を取得する一斉取得日が設けられています。
• その他の休暇
  忌引休暇、介護休暇、看護休暇、生理休暇、妊娠障害休暇、特別休暇、多目的休暇、裁判員休暇、赴任休暇が有ります。

※特別休暇
満30歳・40歳・50歳に達する年度に、以降の会社生活および生涯生活に向けた心身の一層の充実を図る機会を持つために付与される休暇

※多目的休暇
前休暇年度末の休暇切捨て日数を、小学校卒業までの子の養育に関連する行事（予防接種、就学時健診の受診、入園･入学式、卒園･卒業式、保育･授業参観、学校関係者の家庭訪問）や、私傷病・介護・看護・自己啓発・社会貢献活動のために取得することができます。