高効率モータとは

プレミアム効率のモータは、
もはや世界の常識です。

国際電気標準会議によって決められるモータの効率クラス。現在、世界各国でこの効率に関する法規制が進められています。なかでも効率クラス「IE3」「IE4」は、規定効率を凌ぐハイパフォーマンス。IEクラスが1つ上がると1%ほどの効率アップとなり、電力使用料やCO2の排出量を大幅に抑制できます。

今、世界では

現在、世界各国でモータの効率規制化が進んでおり、海外各国では国際規格IEC60034-30(※1)をベースにそれぞれの国ごとに最低エネルギー効率規制MEPS (Minimum Energy Performance Standard)を定め、法規制化の動きにあります。

(※1)IEX600034-30は2008年に正式発行となり、IE1~IE3の効率値が規制されています。又、試験法についてはIEC60034-2-1で規定され効率IE2以上は、IEEE Method Bと同等の実負荷凛遊損(ストレイロス)算出法となります。

IEC6004では効率コードが規定されており、効率基準は4つのカテゴリーに分類されます。

効率コード 呼称 他の効率レベル JIS規格
IE1 Standard GB grade3, CEMEP eff2 JISC4210
IE2 High Efficiency EPAct, CEMEP eff1, GBgrade2, KS C4212 JISC4212
IE3 Premium Efficiency NEMA Premium JIS C4034-30(※2)
IE4(※3) Super Premium Efficiency - -
モータの効率規制

海外各国においては、法規制強化が進みつつあり、現在のところIE3クラスが最上位のクラスの規制と想定されています。
日本においては、IEC60034-30と同等の規格JIS C4034-30が2011年に成立し、2014年には低圧トップランナーモーターとして法規制が設定しています。

注意
海外においては出動機の高効率を示すラベリング等により法的に規制がなされている国があります。
対象国への輸出の際、ラベリング規制等の法規制がある場合は、対象国の認定を取得する必要があり、認定がない場合には規制が発生する可能性がありますので出荷国が高効率規制対象かご確認下さい。

海外規格対応について

現状、IE3高効率モータについては法制化が検討中の国、あるいは既に法律が施行された国と世界的には足並は揃っていません。(罰則規定の有無、輸入可否、効率検証方法、認証機関を含めて)TMEICは各国の動向、需要を見ながら認証取得を順次行って行きます。

JIS C4212とIE1~IE3の効率クラス

現在の日本で規定されている高効率規定JIS C4212はIEC 60034-30のIE2に相当します。55kW以上の範囲においては、IEコードが1ランク上がるとおよそ1%程度の効率アップとなり、大幅な電力料金の低減、CO2排出量の削減となります。

4P 50Hz
4P 60Hz

電力量・CO2削減量比(75kW/160kW 4P 400V 50Hz)

【75kW】

  標準効率シリーズ JIS C4212シリーズ IE3シリーズ
効率(※4) 92.1% 94.1% 95.6%
枠番 250SA 250SD 250SD
電力量(※5) 214MWh/年 209MWh/年 206MWh/年
ランニングコスト(※6) ¥3,424,104/年 ¥3,351,328/年 ¥3,298,745/年
標準機からのランニングコスト削減 - ¥52,584/年 ¥125,359/年
CO2排出量(※7) 119ton/年 116ton/年 114ton/年
標準機からのCO2削減量 - 3ton/年 4ton/年

【160kW】

  標準効率シリーズ JIS C4212シリーズ IE3シリーズ
効率(※4) 94.1% 94.8% 96.1%
枠番 280MD 280L 280L
電力量(※5) 447MWh/年 444MWh/年 438MWh/年
ランニングコスト(※6) ¥7,149,501/年 ¥7,096,709/年 ¥7,000,708/年
標準機からのランニングコスト削減 - ¥96,001/年 ¥148,793/年
CO2排出量(※7) 248ton/年 246ton/年 243ton/年
標準機からのCO2削減量 - 2ton/年 5ton/年

(※4)効率値は実負荷実験法ベースによる算定とします。
(※5)電力量は8Hr/H、365H/年の連続運転、負荷率90%にて算定。
(※6)ランニングコストは、電力料金¥16/kWにて算定。
(※7)CO2排出量は、CO2排出係数=0.555ton/MWh(平成18年経済環境省 環境省令第3号)にて、算出。

初期製品購入コストとランニングコストの割合

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